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以下記事抜粋↓

被災の現場こそ、物流の専門家の必要性を感じた」と語るのはニシテ商会(愛知県名古屋市)で常務を務める西手隼人氏。同氏は1月1日に発生した能登半島地震の被災地へ自らの運転で飲料水を届ける過程で現地のさまざまな現実と直面するにあたり、そんな思いを痛感したという。
同社はこれまでも被災地などへの支援や地域におけるボランティア活動を積極的に推進。今回の地震発生を受けてもその姿勢は変わらず、トラック協会を通した名古屋市からの要請には二つ返事で協力を快諾した。
道路の破損や家屋の倒壊などを目の当たりにしながらの輸送は震災直後の混乱もあって苦難の道のり。
現地に配置された警察や自衛隊も詳しい情報を把握しきれていないなかで、「どこいかもわかを走っていらない状況」だったと振り返る。
そんなもどかしい時間で特に問題として感じたのは「許可証」を持たない車両の往来で、検問時における確認と停滞でスムーズに届けられるはずの物資もその影響を多大に受けた。
複数ある検問ポイント間においても追い越し可能な車線などないため、ポイントを通過するごとに同じ場面が繰り返されたという。
現地、もしくは現地に至るまでの輸送において情報と管理の一元化を望む声は他の事業者からもあがっており、せっかくの善意をむだにしないためにも平時におけるシュミレーションや広報活動を含めて今後に向けたさらなる準備が必要。一連の流れにおいてそうした課題を肌で感じた西手氏だが、物資を届けた際の歓迎や感謝といった被災者らの声や表情を受けては「つなぐのはやはり物流」と強く感じたとのことで、荷物だけではないさまざまな思いも届けられたことを前向きな感想として残している。